参院選の期間中はカウントし切れないほどの出演依頼
初めて18歳選挙権が適用される参院選の当日を迎えました。
投票率の結果等については後ほど分析しますが、選挙期間中は沢山のメディアに出演した他、全国の学校から主権者教育に関する授業や講演の依頼も多数いただきました。
予想を上回る回数で、これまで掲載しきれなかったものもありますので、それらを時系列にご紹介します。
①朝日新聞（7/9付朝刊）
投票日前日の朝日新聞（都内版）に、「自分で考え投票を 高校で主権者教育」という記事が載り、2つの都立高校の取り組みとともに、私のコメントも掲載されました。
実際の取材は、インタビューのようで、約1時間にわたり行われたものの、紙面の関係でコメントとなりましたが、記者の方は私の意見に共感して下さり、丁寧に取材して下さいました。
慶応大SFC研究所上席所員で主権者教育が専門の西野偉彦さん（31）は「最近は学校でも模擬投票が盛んだが、自分の意見を持って投票に行ける人を育てることが大切。そのためには小中学校の段階から継続的に主権者教育に取り組む必要がある」と話している。
②朝日新聞（7/7付朝刊）
朝日新聞には地方版（静岡県版）にも登場しました。
7月5日に静岡県立韮山高校で行った「いよいよ18歳選挙権！『マイ争点』から考える投票のススメ」という講演で、最後に主権者教育の体験プログラムを挟み、生徒参加型を試みました。
韮山高校で講演するのは2年連続で、しかも全校生徒850名を対象とする規模の大きな講演会でしたが、「マイ争点」ワークシートを用いた主権者教育の体験は生徒の皆さんの関心を刺激したようで、盛り上がりました。
③新潟日報（7/2付朝刊）
新潟日報からはインタビューの機会をいただき、紙面の半分を占める記事を掲載いただきました。
以前、毎日新聞にもインタビューしていただきましたが、それを上回る分量のコメントと、私が取り組んでいる「生徒会活動の予算分配」に関する授業プログラムについても述べています。
特に、高校生ばかりが注目されてしまい、18歳・19歳の大学生や専門学校生、働いている人たち「はざまの世代」が主権者教育から取り残されている、という持論も、メディアでは初めて盛り込んでいただきました。
④週刊「サンデー毎日」7月10日増大号（6/28発売）
週刊誌「サンデー毎日」からは、「参院選の争点」を特集する増大号でインタビューを受け、特に主権者教育に対して厳しめの現状分析を行いました。
⑤読売新聞（6/28付朝刊）・毎日新聞（同）・とちぎテレビニュース（同）
参院選公示後、6月27日には、栃木県宇都宮市の作新学院高校にお招きいただき、18歳選挙権に関する講演と主権者教育プログラムの模擬授業を行いました。
講演会は1000名以上の高校3年生が聞いて下さり、模擬授業の様子と合わせて、メディア各社に取り上げられました。
※「とちぎテレビ」ニュースはコチラ
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